2021年もふるさと納税を楽しみましょう

2021年始まりましたが、今年のふるさと納税は何を頼まれますか？会社員にとっての数少ない節税対策であり、お楽しみも多いふるさと納税。

この記事では、そもそもふるさと納税って？という基本的な仕組みから、私の2021年の方針（おおげさ）についてお話します。

年末ぎりぎりになって、慌てて申し込みをするのではなく、自治体さんのことも考えながら計画的に使いたいですね。

ふるさと納税とは

いまさらな人もいると思いますが、ふるさと納税についてさらっと説明します。

ふるさと納税とは、自分が選択した他自治体に対して寄付を行うことができる仕組みです。

控除上限額の範囲内で寄付をすることで、所得税または住民税から「寄付額ー2000円」分が控除されます。（いわゆる実質2,000円と言われるのは、これが理由です）

さらに寄付を行った自治体から返礼品として地元の特産品や宿泊券などをもらえる嬉しい制度です。

いつの収入から限度額って計算するの？

2021年にふるさと納税で寄付をするのであれば、2021年1月～12月末までの収入です。年末ぎりぎりになるまでわかりません。

会社員であれば、前年の源泉徴収票を参考にするのがよいですね。

収入だけで限度額ってきまるの？

控除上限額は、収入や家族構成そのほかの控除条件からも変わります。

私も計算方法が難しいので、毎回、ふるさと納税専用サイトから計算しています。

だいたいどこのサイトでも上限額の計算できる仕組みがあるので、大丈夫です。

どうやって申請するの？

確定申告で申告する方法とワンストップ特例制度を使用する２つの方法があります。

会社員の場合は、他に収入がなければ原則会社の年末調整を行うので確定申告は不要です。ただし、ふるさと納税はワンストップ特例制度の対象外であれば、確定申告が必要になります。

ワンストップ特例制度の対象になるには以下の条件があります。

ワンストップ特例制度を使用する場合は、各自治体から送られてくる用紙に必要事項を記載し、マイナンバーカードのコピー等を添付して返送すれば完了です。

確定申告をした場合は、「所得税」と「住民税」から控除され、ワンストップ特例制度を使用した場合は「住民税」から控除されます。（原則的に金額の差はありません）

さて、では実際どこに今年は申し込みしようということですが、

ふるさと納税は、各自治体から申し込むよりも、専用サイトから返礼品を検索して申し込むことが多いと思います。

私は今まで、「ふるさとチョイス」→「楽天ふるさと納税」を使っていました。

ふるさとチョイスには特に不満はありませんでしたが、

楽天サービスを多く使ういわゆる楽天経済圏でここ数年生活していたので、「楽天ふるさと納税」を使っていました。

ふるさと納税を使ってふるさと納税効果＋楽天ポイントゲット！！できるので楽天ポイントを集めている人は多く活用されていることかと思います。

もちろん、メリットも多いのですが、ふるさと納税に特化しているわけではないため、少々使いにくさを感じていました。

今年は、ふたたびふるさと納税の専用サイトに戻ろうかと思っています。

せっかくなので、今まで使ったことない「さとふる」にするつもりです。

「さとふる」は、サイトを見たところレビュー投稿や抽選でAmazonギフト券などが当たるキャンペーンもやっていました。タイミングを見て、申し込みしたほうがよさそうですね。

私の大好きなよつ葉バターのセットや、冬に食べたいウナギを１，２月で頼もうかと検討中です。

あん

特集もいろいろ組まれているので、わくわくします

最近では、災害支援やコロナ対策対応などの返礼品のない寄付もあります。災害があった自治体をふるさと納税といった形で応援できるのもいいですね。